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2025/08/17

ブログ齋藤先生のブログ

「太平洋戦争」とかけて、孫子・諸葛孔明・黒田官兵衛の「判断」と解く。そのこころは？──「勝てぬ戦は、そもそもせぬ」

解説：
　孫子曰く：「百戦百勝は善の善なる者にあらず。戦わずして人の兵を屈するは善の善なる者なり（戦わずして勝つが最上）」

　孔明（諸葛亮）も、用兵に際しては慎重を極め、兵站や民心を常に重視した。

　黒田官兵衛（如水）は、関ヶ原の戦いに際しても「天下を取る好機」と冷静に見極めた戦略家で、「無駄な戦は避けよ」と考えた。

　一方、太平洋戦争開戦時の日本の判断は、情勢や物量、持久力に対する冷静な分析を欠いていたという歴史的批判がある。

　したがって、孫子や孔明、官兵衛のような戦略家であれば、「勝ち目の薄い戦はそもそもしない」という判断をしただろう。

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こんな記事を発見！

・・・１日に７千歩歩くと、２千歩しか歩かない場合に比べて死亡リスクが４７％減るほか、心血管病やがん、認知症やうつ症状なども抑制し、幅広い健康効果につながるとの研究を、シドニー大などのチームが２３日、英医学誌ランセット・パブリック・ヘルスに発表した。

　１日の歩数が２千歩から３千歩、４千歩と増えていくにつれて死亡や病気発症のリスクは減っていくが、５千～７千歩台を境にリスクの減少幅が小さくなる病気もあった。チームは「１日１万歩が目標とされることはよくあるが、体をあまり動かさない人には７千歩が現実的な目標になるかもしれない」とみている。チームは、歩数と健康に関する過去の研究５７件で集められた成人約１６万人分のデータを解析。１日に７千歩歩くと、２千歩の場合に比べて心血管病による死亡が４７％、認知症が３８％、がんによる死亡が３７％、うつ症状が２２％、２型糖尿病が１４％減ることが分かった。

　心血管病の死亡リスクは歩数が増えるほど減っていくが、約５４００歩を超えると減少が緩やかになった。

以上をまとめると、歩くのは大事だけど、歩き過ぎもほどほどにしたほうがいいってことかな？

2025/08/16

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昭和16年夏の敗戦

　猪瀬直樹（元東京都知事）が作家時代に詳細に調査・執筆したノンフィクション作品。太平洋戦争（いわゆる日米決戦）開戦直前に、日本の「総力戦研究所」で行われたシミュレーション（机上演習）が中心的に扱われている。

総力戦研究所による日米決戦シミュレーション：
　総力戦研究所は、1940年（昭和15年）に当時の内閣総理大臣直轄の機関として創設され、各省庁や民間の若手エリートが研究員として集められた。彼らは「模擬内閣」を組織し、日米開戦シナリオを徹底的にシミュレーション。軍事、経済、資源、外交など多面的な観点から、戦争が勃発した場合の日本の国力・持続力を分析。

シミュレーションの結論：
　シミュレーションの結論は「日本は勝てない」というもの。開戦直後は奇襲によってある程度の戦果が期待できるものの、物量や資源、特に石油などの戦略物資で圧倒的に劣る日本は、戦争が長期化すれば確実に敗北するという見通し。

　研究員たちは、石油の備蓄量や物流、戦時下の経済運営なども細かく分析。しかし、当時の政府・軍部内ですら石油の統合的な備蓄量把握ができていなかったことも判明。東南アジアから石油を運んでも本土に安定供給は極めて困難という見込み。

結果の扱いと意思決定：
　このシミュレーション結果は昭和16年8月に内閣や軍部上層部にも報告され、首相近衛文麿や陸相東條英機も内容を把握していたとされる。ただし、「机上の空論」として十分に活用されず（空論ゆえに、都合よく解釈されていったため）、日本は結局、アメリカとの開戦に突き進んだ。

　実際の展開はシミュレーション通り、開戦初期で日本が善戦するものの、資源枯渇で戦局悪化。最終的に無条件降伏という結果に至った。

研究の意義：
　猪瀬氏は、このシミュレーションが敗戦を「最初から分かっていた」画期的な事例であり、合理的な予見と現実の意思決定の乖離を通じて、日本型組織や歴史の教訓を描き出した。開戦前にすでに「日本必敗」という合理的シミュレーション結果が政府に上がっていた。シミュレーションは軍事だけでなく、国力・産業・資源・経済の総合分析。結果は政治的・組織的な理由で十分活用されなかった。現代の意思決定や組織のあり方への教訓としても重要視される研究。

　最後に、敗戦後の日本をどのように生きていくかを事前にシミュレーションしていた日本人もかなりいたという。孫子、諸葛孔明や黒田官兵衛（黒田如水）なら、どのように判断したのであろうか？

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ああ同窓生

　卒業式以来、会っていない同窓生が雑誌に写っていた。偶然見つけた。

　ああ懐かしい。朝まで飲み明かした日々を思い出した。

　立派になった様子ですね。容姿に変わりないですね（頭部を除く）。

　これからも健闘を祈りますよ。

齋藤孝仁

2025/08/15

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情報共有の重要性

　いつでも（夜間休日でも）伝えてくれたらいいのに（私見）

・・・松本市の市立病院で今年（2025年）4月、出産の際に赤ちゃんの心拍数に異常があったにも関わらず、助産師が医師に伝えず、赤ちゃんの脳に障がいが残る医療事故があったことが分かりました。

　これは悲しいニュースですね。医師に聞きにくい職場環境なんでしょうか？

　さて、プライマリケア医師（かっこよくいうと総合診療医）には、「近接性（アクセシビリティ）」――すなわち患者さんが必要なときに医療を迅速・容易に受けられる環境を作る――が不可欠です。

　これは地理的・経済的・時間的・精神的な側面にわたります。患者が気軽に相談できる、アクセスしやすい医療体制こそが信頼を生み、医師の価値を高めます。

　ここで、「いつでも対応＝病院に住み込み」は現実的か？という問題提起があります。「いつでも患者さんのそばに寄り添う」ことを極端に解釈すると、「医師が病院に住み込むべきだ」という発想にもなりますが、これには大きな賛否があります。

賛成する意見：
　緊急時にもすぐ対応でき、安心感を得やすい。
　地域医療や在宅医療では「町医者」的な身近さが信頼を築いてきた歴史がある。
　「いつでも相談できる」存在が患者さんのメンタルサポートにも有効。

反対する意見：
　医師の働き方改革や労働環境の改善が政策課題となっており、過度な勤務や住み込みは心身の疲弊を招く。
　長時間労働や頻回の宿直により、医師の休息の確保が難しくなり、安全で質の高い医療の継続につながらない。
　チーム医療やテクノロジー活用によって、「1人の医師が全てを24時間対応」するのではなく、分担・協力という新しいモデルが推奨されている。
　法的にも宿日直勤務に上限があるため、住み込み制度は現代にそぐわない。

まとめ：
　プライマリケア医師の「近接性」は、「患者さんの身近にいる」「アクセスしやすい」という環境づくりであり、必ずしも医師が病院に住み込むことを求めるものではないようです。医師にも適切な休息と私生活の保障が不可欠であり、新しい働き方や協働体制のなかで、いかに患者さんに寄り添い続けるかが重要視されています。

最後に：
　コロナ患者さんが初めて当院に受診してからやがて5年。それに合わせて、感染症専門医かつ総合診療医の小生は、病院生活を決断した。患者さんのためだけでない。家族のためでもあり、不安な職員のためでもあった。

　かつての職場では、「お前は絶対に罹るな、そして休むな」と叱咤されるほどの洗礼を受けていたので、かなり鍛えられていました。おかげさまで、ここ5年間、コロナに罹患しませんでしたが、病院に貢献できていたのであれば、光栄です。

2025/08/14